国内で英会話スクールに通う人口は推定で100万人を超えている。ビジネスマンのスペシャリスト志向や、失業率の上昇による就職難により、手近なスキルとして「英語力」を身につけようとする人達が増加していることに伴い、英会話教育市場は、ここ10年間で急成長を遂げた。
その中でも、2007年に経営破綻した業界大手の英会話スクール「NOVA」、「ECC」、「ジオス」、「イーオン」、「ベルリッツ」や地方からシステム化した「グローバル・コミュ二ケーション」や「e-Atlasマンツーマン英会話」などのオンライン英会話スクールは全体で10万人を超える生徒数を獲得している。 |
■生徒数内訳
| 一般 |
: |
約20万人 |
| 児童・幼児 |
: |
約3千人 |
| 法人 |
: |
1000社以上 |
平成19年9月時点の数値 |
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今でも右肩上がりの英会話市場ではあるが、実際の利用者の反応を調べてみると、必ずしも現在の英会話スクールに満足しているわけではない。
不満としている最大の理由は「料金（受講料）の高さ」である。英会話スクールに通って、真剣に英語をマスターしようとすれば、受講料の予算は年間30〜50万程度はみておかなくてはならない。
加えて、この英会話業界が横並びで採用している「チケット制（ポイント制）」による受講料の前払い制度により、途中で通学を断念しても、未消化分のチケット料（受講料）は返金されなシステムになっている。
また大手のオンラインスクールはまだチケット制（ポイント制）を採用しているのがほとんどである。
中堅のオンラインスクールの中には、月謝制や毎回制（インターネットバンキングやクレジットカードでの支払いが可能）などもあり工夫されているところもある。
英会話スクールの実質的な受講料が高い水準にあるのは「教室の立地」「外人講師の人件費」「宣伝広告費（テレビＣＭ）」に多額の経費がかかっていることに起因している。
特にテレビＣＭによる生徒勧誘は、同業界の定番戦略となっているが、このＣＭ放映頻度を減らすと、入会者数も比例して減少する傾向があるという。
そこでインターネット以外の広告費を必要としないオンラインスクールは、まさに「経費なし」でだれでもできる新しい経営スタイルでもある。現在はノン・ネイティブスピーカーのフィリピン人、インド人、スリランカ人講師でスカイプ(Skype)が雨後のタケノコのように増え続けているが、1年後にはほとんどのサイトが機能していないのが現状だ。それに比べて大手・中堅の英会話スクールも苦戦を強いられている。今後、どのようなサービスを行っていくのかが見所だ。 |
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